はじめての老人ホームガイド

グループホームの選び方を徹底解説

老人ホーム,介護施設

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)の選び方について確認していきましょう。グループホームとは認知症の高齢者が1ユニット9人までの少人数で、住み慣れた街で家庭にいるようなアットホームな環境の中で、入浴や排せつ、食事などの介助や機能訓練、レクリエーションを受ける施設です。入居は原則65歳以上の、「要支援2」から「要介護5」までの認知症の高齢者の方が対象になります。

住民票のある自治体内から選択!?

「地域密着型サービス」といって、介護が必要な状態になっても住み慣れた地域で暮らしていけるように、市区町村指定の事業者が地域住民に提供するサービスの一つです。そのため自治体に住民票のある住民だけが入居することができます。

グループホームは認知症専用の施設!?

身体機能はあまり問題ない反面、徘徊など認知症特有の症状が重い場合には、有料老人ホームより認知症専用の施設である「グループホーム」が適していることが多いです。介護職員が生活環境を整え、24時間365日、対応してくれます。昼間はスタッフ同行のもと、散歩や買い物を行い、ゲームや作品作りを楽しむほか、入居者にはそれぞれ役割があり、菜園の水やりや草取り、掃除やゴミ拾い、調理などの作業を分担しつつ、共同生活を送ります。

施設内はアットホームな雰囲気!?

入居者個々の生活を重視し、認知症の高齢者が住み慣れた地域で生活できることがグループホームの特徴です。小規模な施設のため、集団の中での画一的なケアと異なり、入居者個々の生活を重視して対応してくれます。認知症の専門スタッフが常駐し、入浴や排せつ、食事などの介助や機能訓練といった日々のサポートに加え、レクリエーションや作品作りなど、家庭的でアットホームな雰囲気となっています。

医療ケアが必要となると退去!?

本来は日常的な医療的なケアが必要ないことを入居の条件にしていますが、訪問診療医や訪問看護師との連携が進んでいる施設では、可能な範囲で受け入れる施設もあります。終末期のケアや看取りに対応している施設もあるため、施設によっても様々です。入居前には、医療ケアが必要になった場合の対応、終末期の対応なども事前に確認していきましょう。

入居前提の引越については要確認!?

自治体によりますが、グループホームの入居前提として、住民票のある自治体を変更して引越しても、住民票が一定期間を経たないと申込できないところが多いです。入居条件に該当するかどうかも事前にしっかり確認していきましょう。

介護や訓練内容から考えると比較的低価格!?

介護職員が24時間365日対応し、日々の生活面のサポートや介護や訓練内容から考えると、費用面は介護付き有料老人ホームと比べて低価格なところが多いです。認知機能が落ちていく中でも、能力を活かしながら、個々の生活を重視してもらえます。グループホームの費用では、「初期費用」と「月額利用料」がかかります。初期費用の目安は0円~100万円程度、月額利用料の目安は12万~20万円程度が一般的です。施設によっても様々で、エリアや駅からのアクセス、人員・サービス体制などの条件面などでも費用は大きく異なります。まずはご予算のチェックから進めていきましょう。

グループホームのメリット・デメリット一覧

 

弊社のサービス紹介

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